Joel's Quit Smoking Library（日本語版）を一部復元 (
禁煙)
卒煙のコツ
個人差、環境差
禁煙は全て同じでは無い
軽いタバコ
安全なタバコの吸い方
喫煙をより安全にする方法のほとんど全てが茶番劇です。
喫煙が選択できる依存症であった時
今日の喫煙者は吸いすぎと吸わないことに苦しんでいる。
財務省のとある官僚が同窓会で私的に話していた本音とされる内容。
同級生がどうして煙草を１箱１０００円にしないのかと質問したところ、官僚は次のように答えた。
「１０００円でも税収は増えるさ。禁煙が進んでもね。政治家は１０００円にしたがってたよ。派手だからね。
でもそれじゃだめだ。煙草が高級品や贅沢品になっちゃいけない。重要なことは誰から税金を取るかということなんだ。
つまり、大多数の低所得者から搾り取ることが最重要なんだ。今は１億総中流なんて時代じゃない。
貯金はあっても所得税をまともに払っていないやつらがうじゃうじゃ居るんだ。場合によっては貯金も無い。
そいつらから税金を搾り取るには高すぎない煙草が一番なんだ。生活保護家庭からだって年間数十万取れる。
ちょっとした所得税分ぐらいは取れる。金はね、多数の最下層から搾り取るのが鉄則さ。それが昔からの役人の仕事なんだよ。」
所得税も払っていない貧乏人は煙草吸って税金払えって事だ。
「たばこはバカの吸うもの」
フィリップモリス社の社長が、喫煙者からの集団訴訟の席で、こう公言した。
「煙草は愚か者の吸うものであって、本来賢明な人なら喫煙には利益を見出せない。
原告が思慮の浅い者たちであることは明白で、彼らの要求は非常識極まりない」
フィリップモリス社は、過去にも「煙草の社会への貢献」と題したレポートに
「喫煙により、（愚か者の）死亡率が高まり、人口増加への抑制なっている」
と記して政府に提出しているが、今回の発言は、嫌煙運動が高まるアメリカにあって
市民と陪審員から好印象を取り付けるのが狙いと見られている。
一方、煙草会社の社長自らが顧客である喫煙者を卑下する発言をしたことは
愛煙家団体からも激しい反発を呼んでいる。
もっとも、裁判で負ければ、企業には「一国が傾く」程の賠償金を科せられるアメリカ。
そのリスクを考えれば、愛煙家団体の抗議など、安いもの、と考えているようだ。
